飛翔・植田ゼミ: ディベート大会　２０１５

こんにちは。植田ゼミ２１期生の林香穂です。

今回は、１２月６日に行われた関西学院大学とのディベート大会についてお伝えします！

関西学院大学・寺地ゼミの方々と毎年させて頂くこのディベート大会、１５回目の今年は同志社大学のキャンパスで行われました。

会場準備をしています

お土産交換の様子です

司会進行してくださる先輩方

今年のディベートテーマは、
「量的緩和政策は日本にとってプラスであったか」と、
「法人税引き下げは日本経済にとってプラスであるか」
の二つです。

前者は過去の完結した出来事に関する討論であるのに対し、後者は、未来にその出来事が起こったら、という想定をもとにして行われる討論です。

そうしたテーマの違いも、今回のディベートをする上で注目すべき点の一つとなりました。

最初に行われたのは、「量的緩和政策は日本にとってプラスであったか」についてです。

関西学院大学・寺地ゼミは肯定側、同志社大学・植田ゼミは否定側となりました。

銀行の貸出残高、金利、消費者物価指数など当時のデータを用い、それらの指標が量的緩和政策によっていかに動いたのかなど討論しました。

否定側は、同時期に行われていた金融再生プログラムの影響も考慮し、そうした変動が本当に量的緩和政策によるものなのか、という否定も行いました。

量的緩和　否定側・立論

また、この討論は「日本にとってプラスか」の是非を問うものでしたが、肯定・否定でその捉え方に違いが出ていました。

肯定側は政府目標の達成をプラスとして主張し、一方で否定側は、あくまで目標であり、それが実質的な経済のプラスにはなっていないという主張をしました。

立場の違いから生じるこうした差も、ディベートのおもしろい所と言えます。

フロアーも真剣に耳を傾けます

その後、「法人税引き下げは日本経済にとってプラスであるか」についてディベートが行われました。

先程と同様、こちらも関西学院大学・寺地ゼミが肯定側、同志社大学・植田ゼミが否定側です。

肯定側は、法人税引き下げが設備投資促進、株価上昇、消費増加をもたらして最終的な経済活性化に繋がると主張し、それに対し否定側は、そもそも法人税引き下げだけではそれらの経路に繋がらないという、根本の部分を否定しました。

法人税という大学生にとって馴染みの薄いテーマではありましたが、肯定、否定共によく練られた立論となっていました。

法人税　否定側・最終弁論

今年は全体的に間が空くことなく挙手がされ、双方とも質疑応答のラリーが活発に行われていたように思われます。

同志社側も、関西学院大学のような全員一斉の挙手とまではいかないものの、極端に偏ることなく発言が行われていました。

また、立論や最終弁論においても、どれも制限時間内で主張がきれいにまとめられており、肯定・否定共に甲乙つけがたい素晴らしい内容となっていました。

量的緩和　否定側・最終弁論

法人税　否定側・立論

そうして両方とものディベートが終了し、先輩、先生方にフィードバックを頂きました。

そして最後は、恒例の懇親会です！

お互いの立論について裏側を聞きあったり、今までを振り返って各々楽しみました。

植田ゼミのベストディベーターです

今回のディベート大会をもって、３回生のゼミでの主な活動は全て終了となります。

今年度の後期が始まってから、授業でのプレディベート、合宿、研究報告大会、ディベートと通して、周囲の人たちに支えられてここまで来ることができました。

今回のディベートにおいても、ディベート班が集まって勉強している時には、先輩方や他の３回生がわざわざ足を運んで差し入れを持ってきてくれたり、煮詰まっている時にはアドバイスをくれたりしました。

当日も会場準備や進行役を行い、本番に集中できるよう、陰ながら支えてくれました。

なかなか上手くいかず苦しいことも多々ありましたが、仲間と協力して何かを成し遂げるというこの活動は、大学生活において非常に貴重な経験になったと思います。

そして今年私たちが得た分は、来年、今の２回生たちにしっかり還元していきたいですね。

ひとまず、３回生の皆さんおつかれさまでした。

そして、ここまで支えて下さった植田先生、先輩方、ディベート大会に来てくれた２回生の皆さん、ありがとうございました。